Amazon売上169.5%増の理由｜実店舗とSNSがECを伸ばす3つの共通点

齋藤竹紘2026年7月20日2026年7月20日AIニュース

米国D2Cブランド3社のAmazon売上急伸の主因は、実店舗とSNSがもたらす送客効果です。

Modern Retailは2026年7月16日、Amazon売上を急伸させている米国スタートアップ3社（Suri・P.F. Candle Co.・Pretty Tasty Tea）への取材記事を公開しました。電動歯ブラシのSuriはPrime Dayの米国売上が前年比169.5%増を記録しており、その要因は広告強化ではなく、実店舗展開とSNSでの認知拡大がAmazon検索に流れ込む「ハロー効果」だと語っています。本記事は、EC支援19年・5,000社超の実績を持ち、AI導入支援は2023年から提供する株式会社オルセル（うるチカラ運営）が、日本のEC事業者向けに要点と示唆を解説します。

何が起きたか｜3ブランドが語るAmazon急伸の実態

結論から言うと、3社に共通するのはAmazon単体の施策ではなく、Amazon外で作った認知をAmazonで刈り取る構造です。2010年代のGlossierやAwayのように「ブランドコントロールを失う」としてAmazon出品をためらったD2C企業とは対照的に、現在の米国スタートアップにとってAmazonは成長戦略の標準装備になったとModern Retailは指摘しています。

1社目のSuriは、リサイクル可能なヘッドを持つ電動歯ブラシ（Amazon価格134.99ドル）を販売する英国発ブランドです。2026年2月に米Targetでの店頭販売を開始したことに加え、Kylie JennerがSuriの歯ブラシを使う動画を自発的にInstagramへ投稿し、4,000万回以上再生されました。共同創業者のMark Rushmoreは、インフルエンサー投稿や店頭で初めてブランドを知った消費者が、Amazonで同じ商品を見つけることで「正規品としての信頼」を感じて購入に至る、という仮説を語っています。

2社目のPretty Tasty Teaは、コラーゲン10グラム入りアイスティーを販売する創業2年のブランドで、まもなく全米4,000店舗に並ぶ予定です。共同創業者のScarlett Leungは、これまで放置気味だったAmazonを強化するため運用代行会社を起用し、レビュー獲得とA+コンテンツ（商品紹介コンテンツ）への投資を優先していると述べています。小売バイヤーや投資家が「Amazonの成長率と評価」を商品力の判断材料に使うため、若いブランドほどAmazonの店構えが資金調達や卸交渉に直結するという指摘は注目に値します。

3社目のP.F. Candle Co.は米国製キャンドルのブランドで、もともと非正規販売者対策のためにAmazonへ出品していましたが、今年は自社ECが微減する一方でAmazonが補って余りある成長を見せています。創業者のKristen Pumphreyはその背景を「ワンカート消費」、つまり買い物の回数を減らして1か所で済ませたい消費行動の広がりだと分析しています。

日本のEC事業者にとっての論点｜モール外の認知がモール内検索を動かす

この記事が日本の事業者に示す論点は、モールの検索順位や広告だけを見ていても売上の説明がつかなくなっている、という一点に尽きます。Suriの169.5%増はAmazon内の施策変更ではなく、Target店頭とInstagramという「Amazonの外」が起点でした。日本でも、テレビ露出やTikTokでバズった商品が楽天市場やAmazon.co.jpの指名検索急増につながる構造は同じで、モール内のみの分析では伸びの原因も落ち込みの原因も見誤ります。

一方で、Amazon内の受け皿づくりも3社は怠っていません。Suriは定期おトク便（Subscribe & Save）・クーポン・各種バッジを積極活用し、競合の販促を追跡するツールKeepaでA/Bテストを回しています。Pretty Tasty Teaもレビューと定期おトク便を成長のレバーと明言しており、「一度定期購入した顧客は離れにくい」と述べています。日本のAmazon出品者にとっても、定期おトク便・A+コンテンツ・レビュー基盤という受け皿の整備は、外部認知を売上に変換する前提条件です。

注意点もあります。Suriは「メイン画像に読みやすいテキストを載せる」ことをコンバージョン改善策として挙げていますが、Amazonのメイン画像は白背景・テキストやロゴの追加禁止が原則であり、日本のAmazon.co.jpでも同様です。文字入れの訴求はサブ画像やA+コンテンツで行うのが規約上安全な設計です（メイン画像の規約適合チェックは記事末尾の関連記事も参照してください）。

今後の展望と初動アクション

今後は、生成AIショッピング機能の普及で「外部で認知した商品名をAIに尋ねて購入する」動線が加わるため、モール外認知とモール内受け皿の連動はさらに重要になります。日本のEC事業者が今週から着手できる初動は次の通りです。

まず、自社の売上分析に「外部要因の欄」を作ることです。SNS露出・店頭展開・メディア掲載の日付とモール内の指名検索数・売上を同じ表で突き合わせるだけで、ハロー効果の有無が見えます。次に、Amazonなら定期おトク便とA+コンテンツ、楽天市場なら定期購入設定とレビュー返信体制という「受け皿」を点検することです。外部から流入した初見客が比較検討する場所を整えていなければ、認知は競合商品の売上に化けます。最後に、P.F. Candle Co.の事例が示すように、自社ECとモールのセール時期・価格差は顧客に比較されている前提で設計することです。同一商品の価格整合性はブランド信頼に直結します。

まとめ

Amazon売上の急伸は、Amazonの中だけでは起きていません。実店舗・SNS・自社ECで作った認知がモール検索に流れ込み、定期購入やレビューという受け皿が刈り取る。この構造は日本の楽天市場・Amazon.co.jpでもそのまま機能します。モール内KPIと外部露出を1枚のカレンダーで管理することが、2026年後半の最初の一歩です。

参考文献

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引用元: Modern Retail

【監修】齋藤竹紘（株式会社オルセル代表 / 19年・5,000社のEC支援実績）

齋藤竹紘

株式会社オルセル代表取締役 / うるチカラ編集長。19年・5,000社以上のEC支援実績を持ち、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピング・Shopify・Shopee越境ECの実装ノウハウを保有。AI×ECに関する書籍を3冊執筆。「現場で使えるAI実装」を一次情報として発信しています。

投稿者: 齋藤竹紘

株式会社オルセル代表取締役 / うるチカラ編集長。19年・5,000社以上のEC支援実績を持ち、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピング・Shopify・Shopee越境ECの実装ノウハウを保有。AI×ECに関する書籍を3冊執筆。「現場で使えるAI実装」を一次情報として発信しています。齋藤竹紘のすべての投稿を表示