クリエイター施策はリール11%、1755投稿分析で見えた3つの論点

米Modern Retailが1,755件のSNS投稿を分析。インスタのリールはエンゲージメント率11%、有償依頼は商品提供の約7倍再生。日本のEC事業者がクリエイター施策で見直すべき3つの論点をステマ規制も踏まえて解説します。

投稿日: カテゴリー AIニュース

インスタのリールはエンゲージメント率11%で、静止画7%を上回りました。

本記事は、EC支援19年・5,000社超の実績を持ち、AI導入支援は2023年から提供する株式会社オルセル(うるチカラ運営)が解説します。米小売専門メディアのModern Retailが、20のブランドキャンペーンから集めた1,755件のSNS投稿を分析した「2026 Creator Marketing Index」を2026年11月12日に公開しました。クリエイターマーケティングとは、インフルエンサーなどの発信者に商品を紹介してもらい、その投稿を起点に認知や購買を生む施策のことです。今回の分析は、投稿フォーマット、有償依頼と無償提供の差、ブランド自身の発信量という3つの軸で、成果が出るキャンペーンの共通点を数字で示しています。日本でインスタグラムやTikTokを使って商品を広げたいEC事業者にとって、予算配分を見直す材料になる内容です。

1,755投稿の分析で何がわかったのか

結論から言うと、インスタグラムのリールは最も反応を集めやすく、有償依頼の投稿は無償提供の投稿より約7倍多く見られていました。調査は2026年1月から9月までの期間を対象に、各キャンペーンのハッシュタグでエンゲージメント上位75件ずつの投稿を集めて採点したものです。データ収集にはAIを使ったソーシャル分析基盤のDash Socialが使われ、対象キャンペーンはModern Retailの編集部が選んでいます。

インスタグラムの投稿形式別エンゲージメント率(反応数をフォロワー数で割った値)は、リールが11%、静止画が7%、カルーセルが5%でした。リールは同じ縦型動画であるYouTubeショートや長尺動画と比べても再生数が大きく上回っていたとされています。一方で、TikTokは上位75件に入った投稿の平均エンゲージメントが他のプラットフォームより高く、伸びたときの上限は大きいものの、結果のばらつきも大きいという位置づけでした。

前提として、同メディアが2026年第1四半期にブランドや代理店へ実施した調査では、96%がSNSコンテンツでクリエイターと組んでいると回答しています。利用先はインスタグラム90%、Facebook80%、YouTube72%、TikTok63%の順でした。この調査の回答者数は記事中に記載がなく要確認です。

有償依頼と商品提供、成果を分けた数字

日本のEC事業者が最も参考にしやすいのは、有償で依頼するスポンサー投稿と、商品を送るだけのギフティング投稿の比較です。平均再生数はスポンサー投稿が33万4,055回、ギフティング投稿が4万8,008回で、およそ7倍の差がありました。記事では、スポンサー投稿には広告費を上乗せして配信を広げるケースが多く、ギフティング投稿はクリエイター自身のフォロワーにしか届きにくいことを理由に挙げています。

フォーマット別に見ると、スポンサー投稿ではスタイルショット(商品を雰囲気のある場面に置いて見せる写真や動画)が平均70万7,646回と最も多く、実演(デモ)が25万764回、イベント投稿が23万1,595回と続きました。興味深いのは、実演動画だけはギフティング投稿の反応が最も良かった点です。依頼されていないクリエイターが自分の言葉で使い方を見せる投稿は、宣伝色が薄く信頼されやすいと読み取れます。

上位キャンペーンの事例も具体的です。1位のCharlotte Tilburyのマスカラ施策は、ギフティング投稿の比率が35%と分析対象で最も高い水準でした。2位のNeutrogenaの保湿ライン施策は、スポンサーとギフティングを合わせたブランド起点の投稿が39%と最多でした。Too Facedのキャンペーンは上位75件中74件が自然発生の投稿で、そのうち34件がブラジルに言及しており、地域に合わせたローカライズが拡散を後押ししていました。

日本で同じ施策を考える際に外せないのが、2023年10月1日に始まった消費者庁のステルスマーケティング規制です。広告であることを隠した表示は景品表示法違反となり、責任を負うのは依頼したクリエイターではなく広告主側の事業者です。今回の調査でも投稿は「#ad」「#gifted」などの表記で分類されていましたが、日本では商品を無償で送っただけでも、投稿内容に事業者が関与していれば広告と判断される可能性があります。ギフティングを増やす場合も「PR」表記の徹底を依頼条件に入れておく必要があります。

EC事業者が今週から見直したい3つのポイント

1つ目は、投稿フォーマットの優先順位です。インスタグラムで商品ページへの流入を狙うなら、静止画やカルーセルよりリールを主軸にする根拠が今回の11%という数字で強まりました。楽天市場やShopifyの商品ページに使っている素材を縦型動画に作り直し、クリエイターに渡す素材パックとして用意しておくと依頼の質がそろいます。

2つ目は、有償依頼とギフティングの使い分けです。リーチを取りたい新商品の立ち上げではスポンサー投稿と広告配信を組み合わせ、使い方の説得力が欲しい定番商品ではギフティングで実演投稿を集める、という役割分担が数字から見えてきます。予算が限られる店舗の場合、記事が指摘するように、ばらつきは大きくても上振れの余地があるTikTokを試す価値があります。

3つ目は、ブランド自身の発信量です。分析では、上位キャンペーンはいずれもブランド公式アカウントの投稿が多く、下位のキャンペーンは公式の投稿が少ないか、まったくない傾向がありました。クリエイターに任せきりにせず、公式アカウントでも同じハッシュタグを使って発信を重ねることが、施策全体の底上げにつながります。なお、上位キャンペーンはいずれも予算規模が大きかった一方、記事は投資額だけでは成功が保証されないとも述べています。

まとめ

Modern Retailの1,755投稿分析は、リール11%という反応率、有償依頼とギフティングで約7倍の再生数差、公式アカウントの発信量の重要性を示しました。ただし対象は20キャンペーン・9か月分のスナップショットで、TikTokの再生数は取得できていません。日本のEC事業者は、数字をそのまま当てはめるのではなく、ステマ規制への対応を前提に、リール中心の素材づくりと依頼形態の使い分けから小さく検証していくのが現実的です。

参考文献

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引用元: Modern Retail


【監修】齋藤竹紘(株式会社オルセル代表 / 19年・5,000社のEC支援実績)


投稿者: 齋藤竹紘

株式会社オルセル代表取締役 / うるチカラ編集長。19年・5,000社以上のEC支援実績を持ち、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピング・Shopify・Shopee越境ECの実装ノウハウを保有。AI×ECに関する書籍を3冊執筆。「現場で使えるAI実装」を一次情報として発信しています。

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