スイスのスポーツブランドOnは、2026年末までに米国の直営店を23店舗に増やします。
ランニングシューズで知られるスイスのスポーツウェアブランドOnが、米国で実店舗の出店を加速させています。米小売専門メディアのModern Retailによると、Onは2026年だけで米国に9店舗を新設し、年末時点の米国店舗数は23店になる見込みです。注目したいのは、新店を開くとその周辺でEC売上と卸売の売上も伸びるという、いわゆるハロー効果を同社が認めている点です。本記事は、EC支援19年・5,000社超の実績を持ち、AI導入支援は2023年から提供する株式会社オルセル(うるチカラ運営)が、Onの出店戦略を整理し、日本のEC事業者が実店舗やポップアップとECの関係をどう捉え直すべきかを解説します。
Onの米国出店で何が起きたか、認知度30%からの店舗攻勢
結論から言うと、Onは米国での認知度がまだ30%にとどまっていることを伸びしろと捉え、店舗を認知獲得の装置として使い始めています。Modern Retailの報道では、同社は2026年10月だけでフロリダ、ペンシルベニア、バージニアの3州に新店を開き、12月にはテキサス州サウスレイクに約3,200平方フィート(約300平方メートル)の店舗を開業する予定です。4月にはボストン、8月にはダラスに初出店し、7月から10月にかけてはカリフォルニア州で4店舗を立て続けに開いています。
業績面でも勢いがあります。FashionUnitedによると、2026年7〜9月期の売上高は前年同期比17.2%増の9億3,140万スイスフラン(約11億3,500万ドル)で、四半期として初めて9億スイスフランを超えました。自社の店舗とECを合わせた直販(DTC:卸を通さず消費者に直接売る販売形態)は24.8%増の3億9,330万スイスフランとなり、売上全体の約42%を占めています。卸売の伸びが12.2%増だったことを踏まえると、成長の中心は明らかに直販側にあります。南北アメリカ地域の売上も12.4%増でした。
Onは2029年までに年間売上高を56億スイスフラン以上に引き上げる目標を掲げており、米国での直販強化はその柱の一つと位置づけられています。
日本のEC事業者にとっての論点、店舗はECの集客装置になる
この事例が日本のEC事業者に示しているのは、実店舗をEC売上と競合するコストではなく、ECへの送客チャネルとして評価する視点です。OnのアメリカズのGMであるDan Schadeは、店舗には大きな認知形成の役割があると説明し、新店の開業後にECと卸売の売上が上がる傾向があると語っています。
1つ目の論点は、商品理解の場としての役割です。Onの店舗では、シューズを「ライフスタイル」「一日中の着用」「テクニカルな路面」「トレイルランニング」といった用途別に分類し、多くのモデルにクッション性と安定性の評価を表示しています。これは、楽天市場やAmazonの商品ページで比較表やスペック表記が担っている役割を、売場でそのまま再現したものと言えます。逆に言えば、ECの商品ページでも用途別のタグや数値化された評価軸を整えることで、店舗に近い選びやすさを実現できるということです。
2つ目の論点は、シューズ以外のカテゴリーを伸ばす装置としての役割です。7〜9月期にはアパレルが38.7%増、アクセサリーが39.2%増と、主力のシューズ(15.4%増)を大きく上回りました。ニューヨークの店舗では、ランニングやアウトドア、トレーニング、キッズなどのエリアにアパレルを散りばめ、色ごとにコーディネートを見せています。単品で検索されやすいECでは、着回し提案や合わせ買いの導線を意識的に作らない限り、客単価を上げにくいのが現実です。
3つ目の論点は、日本市場での接点です。Onは日本でも2025年6月に、東京・銀座の並木通りに全カテゴリーをそろえる旗艦店を開く計画を発表しており(FASHIONSNAP)、日本でも店舗とECを組み合わせた体験づくりを進めています。国内のスポーツ用品や雑貨を扱う事業者にとっては、同じ売場やモール内で比較される相手が、体験設計に投資している海外ブランドであることを前提に戦略を考える必要があります。
今後の展望と日本のEC事業者が取るべき初動アクション
米国では、Onに限らず実店舗へ再投資するブランドが増えています。Modern Retailは、アウトドアブランドのCotopaxiが今後3年で店舗数を20から40に倍増させる計画であることや、米国の小売支出の81%がいまだに実店舗で使われているという調査結果も紹介しています。デジタルとAIによる買い物が話題になる一方で、手に取って試す体験の価値は失われていないということです。
日本のEC事業者が明日から取り組める初動は、大がかりな出店ではありません。まず、過去に実施したポップアップや催事、展示会の前後で、ECの指名検索数や新規購入者数がどう動いたかを振り返ってください。次に、楽天市場やAmazonの商品ページで、用途別の分類や数値化した比較軸を追加し、店頭での接客に近い情報量を用意します。そのうえで、単品購入が多い商品については、コーディネート例や組み合わせ提案のページを作り、合わせ買いの導線を整えるとよいでしょう。店舗を持つ事業者であれば、店舗のある地域とない地域でEC売上の伸びを比較し、ハロー効果が実際に出ているかを確認することも有効です。
なお、Onの店舗あたりのEC押し上げ幅は公表されておらず、ハロー効果の規模は要確認です。数字を自社で測ったうえで判断することが大切です。
まとめ
Onは米国での認知度30%を伸びしろと捉え、2026年に9店舗を出店して米国店舗を23店に増やします。直販は売上の約42%に達し、新店がECと卸売の売上も押し上げているといいます。日本のEC事業者も、店舗やポップアップをECとの対立ではなく送客の仕組みとして捉え、商品ページの比較軸や合わせ買い導線を磨くことで、体験の差を埋めていくことが求められます。
参考文献
- Modern Retail「On is making a bigger play for American shoppers, one store at a time」
- FashionUnited「On reports record revenue in third quarter」
- FASHIONSNAP「オン旗艦店が銀座に今秋オープン」
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引用元: Modern Retail
【監修】齋藤竹紘(株式会社オルセル代表 / 19年・5,000社のEC支援実績)

株式会社オルセル代表取締役 / うるチカラ編集長。19年・5,000社以上のEC支援実績を持ち、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピング・Shopify・Shopee越境ECの実装ノウハウを保有。AI×ECに関する書籍を3冊執筆。「現場で使えるAI実装」を一次情報として発信しています。